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エンタプライズ発信〜メールマガジン【№121】 2021. 5
午後になると「何もすることがない。飲むか…」。外出自粛が続く中で危険視されているのが、高齢者のアルコール問題です。飲酒問題の専門家によると、高齢者のアルコール依存症は関心が集まりにくいだけで、ここ数年で受診者は急増しており、さらに単身高齢者の孤立化は酒量が増える要因になっていると指摘しています。高齢者の飲酒問題が表面化しにくい理由として、年金収入があるため経済的な訴えが少ない、また定年退職後は行動範囲が限定され、体力や認知機能の低下から外で問題事例につながる要因が少ないことが挙げられます。そのほかライフサイクルの中で避けられない喪失体験が種々起きます。中でも配偶者を亡くした後、その虚無感から空いた時間を酒につぎ込むようになる人は、男性に多いことはご存じのとおりです。高齢者のアルコール依存症は、生活習慣や飲酒習慣を変えることが不可欠だと言います。今後も楽しくお酒と付き合っていきたいのであれば、「最初に自分がどれくらい飲んでいるかを知る」ことが肝要だと専門家は言い切ります。飲んだ日はカレンダーに印を付ける。飲んだ量も記入する。頻度と量を可視化することで自制を促すというのです。また昼食・夕食のときだけ飲む、口当たりの良い炭酸飲料を飲む、ノンアルコールビールで飲んだ気分でもいいでしょう。他面、有酸素運動はアルコール摂取量を減らす上で役立つそうで、適度な運動が心を安定させる脳内ホルモンを分泌し、またストレス解消効果もあって減酒につながります。ただそれでも「問題飲酒」が続くようなら、早い段階でアルコール依存症を診る医療機関の門を叩いた方が賢明だと助言しています。超高齢化社会です。困っている人がいたら背中を押してあげてください。
★☆★━━━━━━━━━━━■ CONTENTS ■━━━━━━━━━━━★☆★
【1】 エネルギー医学の将来〜点と点からの発展性
【2】 “こころ” と “からだ”……臨床にモノ思う
【3】 からだの外から内を知る〜現代社会の身近な健康科学〜
【4】 円熟したプロフェッショナルになるための
バウンダリー・マネジメント・スキル
【5】 N・E・W・S
連載vol.79
エネルギー医学の将来 〜点と点からの発展性
＜小社編集部編＞
なぜほかの伝達系が必要か（つづき）
ある程度の大きさをもつ生物では、局所的ネットワークと長距離チャンネルとの違いができるはずである。つまり比較的遠い場所まで情報を伝えるために、シグナルの強度と鮮明度を維持する必要性が生じてくる。
混み入ったシステムになると、ネットワーク内のどこかで長距離コミュニケーションと局所的コミュニケーションを連携させるためのインターフェースが必要になる。設計、組み立ておよび管理の面から言うと、このインターフェースはシグナルの強度と鮮明度が維持されていて、しかもシグナルを何らかの指示メッセージに変換できる場所に設置することが望ましい。情報というものは、いくつかの選択肢の中から必要な作業を選び出す判断基準となってこそ有用なのだが、その判断も、作業を実行するためのエネルギーがなくては意味がない。したがって生体の分散ネットワークには、動力を分散する機能も組み込んでおくことが必要になってくる。加えるに、内的および外的環境の変化にシステムが即座に対応できるよう、生体の表面近くにシステムを設置し、センサー機能を追加しておくといいだろう。
電子工学との共通点
次の展開としては、手近にあるコンポーネント（電子工学辞典を参照）を用いて各サブシステムを組み立てなければならない。例えば長距離用の「通信機能」にはOPアンプや各種の増幅器をはじめ、減衰器、フィードバック発振器、緩和発振器、入力出力インピーダンスを一致させるための種々のパッドや整流器などのコンポーネントが必要となる。
生体コミュニケーションシステムをコンピュータシステムに置き換えてみると、端末には様々な機能を組み込まなければならないことがわかる。上記のコンポーネント以外にも「シグナル変換用サブシステム」には種々のフィルター、電圧や周波数のダブラーとディバイダー、ブリッジ、ゲート回路、微分器、ROM、RAMなどといったコンポーネントである。また「センサー機能」にはトランスデューサー、検出器、サーミスター、コンバーター、光伝導体、発振器、光電池、アンテナなどが欠かせない。「動力供給用サブシステム」にはブレーカー、タンク、ダブラー、整流器、パワーアンプなどを組み込まなければならないだろう。
ここまでくれば、私たちが設計した仮想上のコミュニケーションシステムも、そろそろ形になり始めたと言えるであろう。（次号へつづく）（出典『エネルギー療法と潜在能力』 小社刊2005 ）
連載エッセイ 88☆
“こころ” と “からだ” …… 臨床にモノ思う。
・保井志之（ファミリーカイロプラクティック院長、DC）
「配線理論」から「電波理論」への進化
「脳を司令塔とする神経系は身体の働きをコントロールしている。だから神経系の働きを整えて健康を維持しよう」という考え方は理にかなっている。その考え方に基づけば、神経系の解剖や機能の知識は大切になってくる。言い換えると、神経系の知識があればあるほど、体の働きを調整するエキスパートのようにも思えてくる。長年、臨床現場でさまざまな症状を抱えている患者さんたちの施術をしていると、たしかに神経系の知識は必要だと思う。
しかしながら、神経系の解剖、機能に基づく知識だけでは辻褄が合わないことに多々遭遇する。例えば、膝の慢性的な痛みの患者さんで、神経学的に考えると膝の働きに関係する神経末端の神経受容器、その上位レベルの脊髄神経、さらにその上位レベルの中枢神経という神経経路、すなわち神経の電気信号が流れる配線に沿って問題があるのではないかと考えるだろう。
配線理論に基づいて、神経系の流れに沿った部位を活性化（施術）することで、神経系の機能が改善され、症状が改善されることがある。しかし、その神経系の機能の異常を引き起こす原因は何かと考えると、その配線理論では辻褄が合わない。多くの臨床家にとって分かってはいるけれども悩ましい課題である。それは一般的にいえば、目には見えない「ストレス」である。
長年、神経機能異常を引き起こす原因を追求し続けた視点で言えば、脳から発する無意識の信号だと言える。別の言い方をすると、配線理論ではなく電波理論である。関節の機能に異常を引き起こす電波信号が条件付けされ、脳に記憶されているが故に慢性症状を引き起こしていると考えられる。この電波理論は、私が長年研究してきた心身条件反射療法において、「原因と結果」という観点に立つと臨床現場で辻褄が合う理論である。
その理論の証明はどのようにするかと言えば、無意識の誤作動記憶を認識して調整するという実例を多くの症例で証明するしか今のところはない。心身条件反射療法を知らない治療者にとっては不思議な治療法だと思われても致し方ないが、最先端の科学、量子力学、量子脳理論などでも「電波理論」「波動理論」へと進化し続けていることを考えれば不思議なことではないだろう。
昔は配線でつながる電話機だったが、今ではあらゆるものが電波でつながる時代である。そのように考えると、身体の働きも、神経系の配線機能だけでなく、電波機能でつながっているという考えに基づいて施術をすることが大切になってくる。長年、施術法の研究を継続していく過程で、神経系を深く学んだ時期があったが、やはり、臨床現場ではいわゆる神経系の配線理論には限界を感じる。このような考えに行き着くのには神経学をある程度学んできたが故に言えることだが、今後も脳、無意識、波動、そのような目には見えない電波信号、波動信号を検査して、調整へとつながる施術法を進化させていきたい。
からだの外から内を知る 〜現代社会の身近な健康科学〜
安達 和俊 （醫王堂カイロプラクティック院長・DC）
1）ストレスと自律神経系・内分泌系の諸疾患
b）呼吸器・循環器系の疾患
怒りで息が荒くなったり、頭がふらふらしたり倒れたりすることがあるのは、過換気症候群あるいは過呼吸症候群と呼ばれるものです。内・外頚動脈が分かれる手前の外頚動脈側に、血液中のCO2分圧の増加やpHの減少およびO2の分圧の低下に敏感に反応する頚動脈小体と呼ばれる受容器があり、それが刺激されると頚動脈洞神経がそれを中枢神経に伝えます。また大動脈弓近くにも大動脈小体という受容器があり、その刺激により迷走神経が中枢神経に伝えます。
通常は血液中のCO2分圧の増加するか、O2分圧が低下すれば呼吸は深さを増し過呼吸となり、次いで呼吸数が増し呼吸急速となります。それはこの両者が単位時間あたりの換気量を決定しているからです。
ところが、精神的あるいは肉体的な心因性ストレス以外に明らかな原因が考えられないにもかかわらず、過呼吸の程度を超え、発作的に呼吸困難を訴え過換気となり、血液中のCO2分圧の異常な減少や、また呼吸性アルカローシス（alkalosis）をきたすことがあります。こうした過換気発作は安静時にも運動終了後にもよく見られます。
治療としては、大きなビニール袋などを口元に当て再呼吸をさせます。通常、呼吸運動が減少しついには無呼吸状態になりますが、深くて速い呼吸を何度も繰り返した結果、頚動脈小体や大動脈小体はもちろんのこと延髄の呼吸中枢までもが刺激されなくなり正常呼吸が営めなくなるため、大きなビニール袋内での再呼吸によって血液中のCO2分圧を増加させ、正常の呼吸運動に戻してあげるのです。
気管や気管支の平滑筋は交感神経優位で弛緩し、副交感神経優位で収縮しますが、そうした働きのバランスの乱れから、交感神経が日ごろの緊張で疲れ果て副交感神経優位となり、平滑筋も収縮し、息苦しさから小児喘息や気管支喘息の発作に陥ることがあります。（この項つづく）
円熟したプロフェッショナルになるための
バウンダリー・マネジメント・スキル
倫理的バウンダリー：クライアントを金銭的に利用するとき
倫 理 規 定
あなたがクライアント-施術者の関係に潜在する有利性に鑑み、サービスに見合ったセッション料金以上に金銭的な利益を得ようとするのは倫理に反しています。またその関係を利用してクライアントに商品やサービスを買わせたり投資させたりする行為も倫理に反しています。
審判のとき！
—-あなたの友達は、エネルギーを高め、身体の不調も改善してくれると評判のサプリメントの代理店をやっています。あなたはその商品を実際に飲んでみて効き目があると実感しています。友達は、あなたに二次代理店になってあなたのクライアントに売ってみないかと持ち掛けてきました。—-
クライアントに対して商品を売るという行為は倫理に反していませんが、クライアントによっては本業以外に「物売り」的なことを暗に嫌う人がいますし、協会や団体によっては会員にそのような行為を禁止していることがあります。
ここで問題化することは何かというと、あなたが売った商品がクライアントにとって利益をもたらすものかどうかいうことではなく、あなたがセラピューティック・リレーションシップ（クライアントと施術者の合意的契約）の影響力を不正に悪用していないかどうかということです。クライアントは本当に自由に自分の意思でその申し出を断ることができる状態でしたか？ もしくはクライアントはあなたを喜ばせるためにその商品を買ったと思われる気配はないですか？
倫理的な観点から考えなくても、単に少しでも物を売ろうとしただけで、あるクライアントにとってはプレッシャーを感じたり不快な気分になったりすることがあります。また合意的契約にあるサービス以外のものを売ってしまうと、その売買関係が両者の関係をこじらせてしまう二重関係をつくり出してしまい、想定外の問題を生むこともあります。例えばあなたが売ったビタミン剤が、あなたから聞いたような期待が得れなかったとします。その事実は、あなたのワークを受けるうえでダメージを受けることになるかもしれないのです。
もし、クライアントが展示してある商品に関心をもったら、その代理店を紹介するのが一番の良策です。この状況下では、あなたがそこから見返りをもらったり、強引に勧めたりしていなければ、あなたに直接的・間接的に被害が及ぶことはありません。
（出所：『エデュケーティド・ハート』The Educated Heart Professional Boundaries for the Massage Therapists,2nd ed. ）
N E W S
米国で長年続けられ数々のエビデンスを発信してきている「フラミンガム研究」のデータを解析した結果、中年期に食事と運動のガイドラインの推奨を守っている人は、人生の後半に差しかかった時にメタボリックシンドローム（MetS）になる確率が有意に低いことがわかった。「Journal of the American Heart Association」に掲載された。
米ボストン大学のVanessa Xanthakis氏らは、フラミンガム研究の第3世代コホートの参加者2379人（平均年齢47歳、女性54.4％）を対象に、食事と運動に関するガイドラインの順守状況とMetS有病率との関連を検討した。
2008〜2011年の参加登録時データを用いた横断的解析から、ガイドラインを順守している人にはMetSが少ないという関連が認められた。食事ガイドラインを順守している人がMetSである確率は、順守していない人より33％低く、運動ガイドラインを順守している人はOR0.49だった。また両方の推奨を順守している人は、両方とも順守していない人に比べOR0.35であり、MetSである確率が65％低かった。
論文の上席著者であるXanthakis氏は、この結果を「人生の早い段階で食事や運動の習慣を改めるほど、人生の後半で心血管疾患のリスクが低下する確率が高くなる」と総括。その上で「ヘルスケアスタッフは指導対象者に向けて、健康的な食事と定期的な運動のメリットを、より強調して伝えるべきだ」と語っている。
（5/14 TMS-Net＝部分）
コーヒーを1日に2杯以上飲む高齢者は肺炎のリスクが低い可能性を示唆するデータが報告された。他方、緑茶の摂取は肺炎リスクとの関連が見られないという。大阪市立大学医学部の近藤亨子氏らの研究によるもので、詳細は「Scientific Reports」に掲載された。
この研究は2009年10月1日〜2014年9月30日に、東京、愛知、福岡など1都6府県、24カ所の病院を受診した患者を対象として実施された。65歳以上の肺炎患者199人を症例とし、肺炎以外の疾患で同じ医療機関を同時期に受診した性別と年齢（±5歳）が一致する患者374人を対照とした。
コーヒーを全く飲まなかった人と比較すると、1杯未満/日の人の肺炎に対するオッズ比（OR）と95％信頼区間は0.69（0.39〜1.21）、1杯/日では0.67（0.38〜1.18）、2杯以上/日では0.50（0.28〜0.88）となり、1日に2杯以上コーヒーを飲んでいた人のオッズ比は有意に低く、用量反応関係も有意だった（傾向性P＝0.024）。
一方、緑茶の摂取については、１杯未満/日の人と比較すると、肺炎に対するオッズ比は1〜2杯/日の人は1.22（0.68〜2.19）、3〜4杯/日では1.18（0.67〜2.05）、5杯以上/日では1.08（0.61〜1.93）となり、有意な関連は認められなかった。
著者らは「カフェインやその代謝産物のテオフィリンによる呼吸機能改善作用や抗炎症作用、ポリフェノールによる腸内細菌叢の調整作用が、肺炎リスクを抑制する可能性がある」と考察している。また、緑茶の摂取と肺炎の関連を解明するためには、「コーヒーの作用にカフェインが関与しているとすると、コーヒー2杯分のカフェイン量は緑茶では6杯分に相当するため、緑茶をより多く飲む人での分析が必要であろう」としている。
（5/11 CareNet＝部分）
ほうれん草やレタスなどの硝酸塩が豊富な葉物野菜を多く摂取している人は、摂取していない人に比べて、高齢になっても筋力や身体機能が高いことが明らかになった。エディスコーワン大学栄養研究所（オーストラリア）のMarc Sim氏らによるこの研究は、「The Journal of Nutrition」に掲載された。
Sim氏らは、Australian Diabetes, Obesity, and Lifestyle Study（AusDiab）の参加者の中から今回の研究対象者として3759人（女性56％、平均年齢48.6歳）を抽出。12年間に及ぶ習慣的な食事摂取量を評価した。一方、筋機能については、Knee Extension Strength（KES）testと8-ft Timed Up and Go test（8ft-TUG）に基づき定量化した。さらに身体活動量についても質問票を用いて評価した。
対象者の1日当たりの硝酸塩摂取量の中央値は65mg/日で、およそ81％が野菜由来であった。摂取量で対象者を3群に分類したところ、摂取量が最も多かった群（摂取量中央値91mg/日）は、最も少なかった群（摂取量中央値47mg/日）に比べてKESが2.6kg（11％）高く、8ft-TUGが0.24秒（4％）速かった。同様に、摂取量が最も多かった群は最も少なかった群に比べてKESが低くなるオッズ（0.69、95％信頼区間0.47〜0.73）と、8ft-TUGが遅くなるオッズ（0.63、95％信頼区間0.50〜0.78）がそれぞれ低かった。これに対して、こうした硝酸塩摂取と筋機能との関連に身体活動が影響を及ぼしていることは確認されなかった。
Sim氏は「筋機能を最適化するためには、ウエイトトレーニングなどの運動を定期的に行うとともに、葉物野菜を豊富に含んだバランスの良い食事を摂取するのが理想的だ」と述べている。また「硝酸塩はサプリメントで摂取するよりも、健康的な食事の一部として野菜から摂取する方が良い。緑の葉物野菜には、健康に欠かせないあらゆる種類の必須ビタミンとミネラルが含まれているからだ」と話している。
（5/10 HealthDayNew＝部分）
カールトン大学（カナダ）のRachel Buxton氏らによる本題の研究結果は、「Proceedings of the National Academy of Sciences」に発表された。この研究ではまず、システマティックレビューにより自然の音が健康に与える影響について検討した36件の研究論文を抽出し、そのうちの18件についてメタ解析を実施した。その結果、自然の音を聞くことで、ストレスやいら立ち、痛みが軽減する一方で、健康やポジティブな感情、認知機能などは増進することが明らかになった。また、自然の音による効果は音の種類により異なっており、例えば、鳥のさえずりはストレスといら立ちの軽減に最も効果的な一方で、水の流れる音はポジティブな感情や健康増進に最も効果的であった。
Buxton氏は今回の研究結果について、「自然の音は穏やかな気持ちのような、いわゆる“ポジティブ感情”に良い影響を与え、ストレスの軽減に有益だ。それだけでなく、痛みの緩和や気分の向上、認知機能の向上といった、さまざまな効果が得られることを確認した」と説明。その上で、「雑音がつきまとう都市部では、特にこの意義は大きいだろう。雑音から逃れることはできなくても、自然の音にあふれた公園に行くだけで、ある程度の健康効果は得られる可能性がある」と話している。
自然はなぜ人間にこのような影響を及ぼすのか。その理由をBuxton氏は、古代から人間には危険や安全を知らせるシグナルを感知する能力が備わっているからだと考えている。「自然の音にあふれた環境は、安全性を示す優れたサインとなる」と同氏は説明し、「安全な環境では精神的な回復が促される一方、全く音のない環境や自然の音に乏しい環境は、何か問題があることを示すサインとして捉えられ、警戒心が呼び起こされるのかもしれない」と推察している。
（5/8 TMS-Net＝部分）
聴覚と視力の双方が低下していると、認知症のリスクが約2倍に上昇する可能性を示唆するデータが報告された。ただし聴覚または視力のいずれかのみの低下なら有意な影響は認められないという。江原大学校（韓国）のJin Hyeong Jhoo氏らの研究によるもので、詳細は「Neurology」に掲載された。
Jhoo氏らの研究では、まず58〜101歳の6520人に対し、聴覚に関しては、本人の回答を基に、正常、低下しているが補聴器なしでコミュニケーション可能、補聴器をしてもコミュニケーション困難、まったく聞こえないなどに分類。視力については、正常、低下しているが眼鏡なしで新聞やテレビを見ることができる、眼鏡をしても新聞やテレビを見るのが困難、まったく見えないなどに分類した。
研究登録時点でどちらも正常だった人は932人、いずれか一方が低下していた人が2957人、双方が低下していた人が2631人だった。どちらも正常の人を基準にすると、双方が低下している人が認知症である確率は2倍以上高いことが明らかになった。いずれか一方のみが低下している人が認知症である確率は、双方正常な人と有意差がなかった。
この研究登録後、6年間にわたって2年ごとに認知機能を評価し変化を追跡した。追跡期間中に、245人が新たに認知症を発症。脱落者を除いた集計で、双方が低下していた群では1964人中146人、いずれか一方のみが低下していた群では2396人中69人、どちらも正常だった群では737人中14人が認知症を発症していた。
Jhoo氏は、「聴覚や視覚の機能低下は本人にとって苦痛であり、日常生活に影響を及ぼすことがある。しかし、われわれの研究結果は、双方の機能を失うことが、より強く懸念されることを示唆している」と、論文掲載誌のニュースリリースの中で語っている。
（5/6 TMS-Net＝部分）
ソーシャルネットワークサービス（SNS）の利用とメンタルヘルスとの関連が報告された。メンタルヘルス状態はLINE利用者で良好であり、一方でTwitter利用者は良くない傾向が見られるという。東京都健康長寿医療センター研究所の桜井良太氏らの研究によるもので、詳細は「PLOS ONE」に掲載された。
無作為に抽出した都民2万1300人にアンケートを郵送、回答の得られた9250人（回答率43.3％）から内容が不完全なものを除外し、8576人を解析対象とした。評価項目は、主観的幸福感（WHO-5スコア）、悩みや抑うつ（K6スコア）、および孤独感（よく感じる〜ほとんど感じないの四者択一）という3項目。なお、SNS利用頻度は、閲覧と発信に分けて、「毎日」「週に数回」「月に数回」「使用しない」の4つのカテゴリーに分類し、閲覧もしくは発信が週に数回以上を「頻繁な利用」と定義した。また、解析は年齢により若年（18〜39歳の2543人）、中年（40〜64歳の3048人）、高齢者（65歳以上の2985人）という3つの層に分けて行った。
SNSを利用するための機器の所有率を見ると、若年層はほぼ100％、中年層も95％以上であり、高齢者でも62.3％に上った。次にSNSの種類を見ると、全世代でLINEが最も多く、Twitter、Instagram、Facebookの順に続いた。
主観的幸福感については、若年層はInstagramの頻繁な閲覧、中年層はFacebookの頻繁な発信、高齢者はLINEの頻繁な発信および閲覧が幸福感の高さと関連していた。
悩みや抑うつについては、若年層はInstagramの頻繁な閲覧、中年層はLINEの頻繁な発信において低いと関連していた。しかしその反対にTwitterの頻繁な利用は、若年層と中年層ともに、うつや不安傾向が強いことと関連していた。高齢者ではSNSの利用と悩みや抑うつ傾向との関連は認められなかった。
孤独感については、中年層のTwitterの頻繁な発信と閲覧は、いずれも孤独感を感じる割合が高いことと関連していた。また高齢者のTwitterの頻繁な発信も同様の関連が見られた。若年層ではSNSの利用と孤独感との関連は認められなかった。
本研究の結果について著者らは「顔の見えるFacebookやLINE、または肯定的なイメージのやりとりが主体になることの多いInstagramであれば、メンタルヘルスの維持に役立つ可能性がある。他方、匿名性と自由度の高いTwitterはその逆の影響が現れる危険性を含んでいる」と考察し、「バランスのとれたSNS利用が必要と言える」と結論づけている。
（4/30 HealthDayNew＝部分）
歯の本数や歯周病の重症度が認知症の医療費と有意に関連することが、日本人対象の研究から明らかになった。愛知学院大学歯学部口腔衛生学講座の嶋崎義浩氏らが、三重県在住高齢者の医療データを解析した。口腔健康状態が認知症リスクと関連することが近年注目されている。しかし医療費の視点から両者の関係を検討した研究は見られない。
嶋崎氏らは、三重県の後期高齢者医療制度のデータを用いて、三重県歯科医師会が行った歯科検診の結果と認知症医療費との関連を検討した。医療費は2015年4月〜2019年3月の4年における、主病名が認知症であった患者の各医療機関での医療費の合計金額とした。
2014年度に歯科検診を受診した人は4984人で、そのうち同年度内に認知症治療を受けず、かつ2019年3月まで生存していた4275人（75歳が2573人、80歳が1702人）を解析対象とした。4年間の追跡中、201人が新たに認知症の治療を受けていた。
認知症の人の医療費について、まず残っている歯の本数で比較すると、20本以上ある人に対して、9本以下の人の認知症医療費比は3.79倍であり、有意に高額だった（P＝0.006）。また、CPIが0〜2（歯周病なし〜歯科検診時の歯肉出血または歯石のみ）の人に対して、CPIが4（6 mm以上の歯周ポケット）の人の医療費比は4.04倍高額だった（P＝0.009）。な
お、歯の本数が10〜19本の場合やCPIが3（4〜5 mmの歯周ポケット）の場合の医療費は、対照群と有意差がなかった。
この関連は、医療費に影響を及ぼし得る因子（年齢、性別、現在の喫煙習慣、BMI、疾患既往歴）の影響を統計学的に調整後にも引き続き有意だった。具体的には、歯が20本以上ある人に対して9本以下の人では4.13倍（95％信頼区間1.79〜9.56）、CPI0〜2の人に対してCPI4の人では3.48倍（同1.71〜7.08）高額だった（いずれもP＝0.001）。
著者らは「口腔健康状態は、認知症の医療費と有意に関連している。歯の喪失を防ぎ、健康な歯周状態を維持することは、医療費の抑制につながる可能性がある」と結論付けている。
（5/2 TMS-Net＝部分）
ふだんの歩く速さと、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）罹患時の重症化リスクや死亡リスクとの間に、有意な関連があるとするデータが報告された。英レスター大学のThomas Yates氏らの研究によるもので、 「International Journal of Obesity」に掲載された。
解析対象は41万2596人（年齢中央値68歳）、COVID-19重症患者1001人と、COVID-19により死亡した患者336人が記録されていた。年齢、性別、民族、併存疾患数などで調整後、肥満カテゴリー別、歩行速度別にCOVID-19重症化リスクと死亡リスクを検討した。
体重カテゴリーで比較したほか、自己申告による歩行速度で3群に分け比較。最も歩行速度の速い群〔4マイル/時（約6.4km/時）以上〕を基準とすると、歩行速度が中等度の群〔3〜4マイル/時（約4.8〜6.4km/時）〕のCOVID-19重症化ORは1.13（同0.98〜1.31）であり、歩行速度が最も遅い群〔3マイル/時（約4.8km/時）未満〕はOR1.88（同1.53〜2.31）だった。COVID-19による死亡率については、同順にOR1.44（同1.10〜1.90）、OR1.83（同1.26〜2.65）だった。
体重カテゴリーと歩行速度カテゴリーとに分けて比較すると、体重よりも歩行速度の方がCOVID-19重症化や死亡率と強く関連していた。例えば、普通体重で歩行速度が速い群と比較して、普通体重で歩行速度が遅い群のCOVID-19重症化のORは2.42（同1.53〜3.84）、死亡率のORは3.75（同1.61〜8.70）だった。また歩行速度の遅い群は、どの体重カテゴリーでも、重症化と死亡率のORが有意に高かった。Yates氏は「歩行速度が速い人は一般的に心臓が健康であり、ウイルスを含むストレスに対する耐性が強い可能性がある」としている。
（4/30 TMS-Net＝部分）
次号のメールマガジンは2021年6月15日ごろの発行です。
（編集人：北島憲二）
［発行］産学社エンタプライズ